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後藤 純孝*; 佐藤 治; 田所 啓弘
JAERI-Research 99-046, 167 Pages, 1999/07
JAERI-Research-99-046.pdf:8.9MB
二酸化炭素の将来的な排出削減ポテンシャルを分析するために、MARKALモデルの枠組みを利用して我が国の長期エネルギーシステムのモデル化を行うとともに、エネルギー技術特性のデータベースを作成した。まず、2050年までに利用可能な主要エネルギー源とエネルギー技術を組み込んだ基準エネルギーシステムを構築した。このシステムは、25種類の一次エネルギー源、33種類の発電・熱供給技術、97種類のエネルギー変換・貯蔵・送配技術、及び170種類の最終消費技術等で構成されている。次に、システムに含まれる個別エネルギー技術の特性に関するデータベースを作成した。特性データはエネルギーキャリアの入出力量、効率、設備利用率、耐用年数、建設費、運転維持費、CO
排出係数、そのほかである。システムには多数のエネルギー技術が含まれるため、本報告書では供給サイドのモデル化に焦点を当てるとともに、最終消費技術を除くエネルギー技術のデータベースを収録した。
佐藤 治; 下田 誠*; 立松 研二; 田所 啓弘
JAERI-Research 99-015, 95 Pages, 1999/03
JAERI-Research-99-015.pdf:7.17MB
我が国の長期エネルギーシステムを対象に二酸化炭素の排出削減ポテンシャルと費用に関する分析を行った。分析には、国際エネルギー機関(IEA)・エネルギー技術システム解析プログラム(ETSAP)の下で共同開発したMARKALモデルを利用した。分析対象期間を1990年から2050年までとし、今後の経済成長を仮定してエネルギーサービス需要を設定した。また、化石燃料の価格と入手可能量、原子力及び自然エネルギーの利用可能量などを仮定した。これらの前提条件の下で、原子力利用の有無、二酸化炭素回収・投棄の有無、天然ガスの利用可能規模をパラメータとした複数のエネルギー需給シナリオを作成し、二酸化炭素の排出量と費用を比較検討した。その結果、原子力利用がない場合には石炭への依存が増大して二酸化炭素の排出抑制が困難である、回収・投棄は排出削減に有効であるが、原子力利用に比べて大きな費用負担を伴う、天然ガスの利用拡大のみでは二酸化炭素を十分抑制できないなどの所見を得た。
emission reduction for China; Application of MARKAL to China energy systemY.Wang*
JAERI-Research 95-063, 74 Pages, 1995/09
JAERI-Research-95-063.pdf:3.2MB
中国のエネルギーシステムを対象とし、2050年までの期間における二酸化炭素(以下CO)の排出削減戦略を、MARKALモデルを用いて検討した。まず、79種類のエネルギー媒体と212種類の技術を組み込んだ基準エネルギーシステムを構築するとともに、輸入燃料の価格及び供給可能量を設定した。次に、将来人口並びに経済成長の見通しに基づいて、部門別の有効エネルギー需要を設定した。解析結果によれば、シナリオHL(高エネルギー需要、低輸入燃料価格)の場合はシナリオLH(低需要、高価格)に比べて、2050年のCO排出量が23.1億トン増加した。シナリオHLでは、エネルギー強度(一次エネルギー/GDP)がシナリオLHより早く低下していくが、GDPの伸びがこれを上回って大きいため、一人当たりCO排出量はシナリオLHより大きくなった。炭素税を導入してCO排出を抑制した場合、住宅部門での削減効果が長期的には最も大きい。しかし排出の全量を2030年以前に安定化させることはどのシナリオでも困難であった。
emission reduction in China; Case studies by MARKAL modelLi, G.*
JAERI-Research 94-045, 38 Pages, 1994/12
JAERI-Research-94-045.pdf:1.68MB
本研究は中国のエネルギーシステムをMARKALモデルで分析した研究であり、対象期間を西暦1990年から2050年までとし、中国における二酸化炭素排出抑制の為の費用的に最も効果のあるエネルギー戦略を評価している。はじめに中国の基準エネルギーシステムとそのデータベースが設定され中国の長期人口予測、経済目標に則って有効エネルギー需要が作られた。そのうえで、石油と天然ウランの入手量に対してそれぞれ異なる前提をおきながら四種のシナリオBASE1-BASE4が導入された。分析結果によれば、二酸化炭素排出抑制の制約がなければ石炭が一次エネルギー供給の主役を続け、二酸化炭素の排出量は天然ウランの入手次第で2050年に9.55BtCOから10.28BtCOにもなる。二酸化炭素の排出制約の下では原子力と自然エネルギー利用が重要な役割を果たし、二酸化炭素排出削減量は2050年に最大3.16BtCO可能である。同期間におけるCO排出削減の最大可能量は95.97BtCOであった。
安川 茂; 佐藤 治; 田所 啓弘; 梶山 武義; 新良 貴肇*; 今田 昌秀*; 下山田 佳敬*
日本原子力学会誌, 33(12), p.1131 - 1141, 1991/12
被引用回数：2 パーセンタイル：31.86(Nuclear Science & Technology)日本のエネルギーシステムを対象に、2030年に至る炭酸ガス排出抑制ポテンシャルを省エネルギー、燃料切替、技術代替方策を考慮しながらMARKALモデルにより解析した。これらの方策のなかで、核エネルギーは発電やプログラムヒート利用を通して炭酸ガス排出を大幅に削減できること、すなわち1990年の総排出量の10%から2000年、2010年、2030年にはそれぞれ16%、21%、42%の消滅レベルとなることがわかった。
